子供の近視予防

子供の近視予防について

お子様が近視でお悩みの方へ

当院では、お子様の近視予防や進行抑制に力を入れております。
近年は幼少期からスマートフォンや携帯ゲーム機などに触れる機会も多く、近くばかりを見てしまうような状況が続きがちです。また、コロナ禍による自粛で屋外活動も制限され、自宅でのリモート授業や宿題など、画面や近くを見る機会が増えたことも近視を加速させた原因では?と考えられています。
少しでも気になるお子様の行動は、お早めに当院にご相談ください。

近視とは

近視では眼球の奥行き(眼軸長)や水晶体の屈折力などが原因で、目に入った光が網膜の手前で焦点を結んでしまい、近くのものは見えるが遠くは焦点が合わずにぼやけてしまう状態です。
「近くで見ようとしている」「遠くを見るときは目を細めている」などの症状は、近視の疑いがあります。

子供に増えている近視

近視の発症には遺伝的要因と環境的要因の両方が関与しますが、近年では屋外活動が減り、近見作業が増えました。
その背景には、パソコンやスマートフォン、タブレット端末といったデジタルデバイスの普及があります。デジタルデバイスの長時間使用により、無意識のうちに画面を近くで見ている状態が続き、近視の発症・進行につながっていると考えられています。
子どもの近視は、ほとんどが眼軸長が伸びる「軸性近視」です。具体的な治療法がなく、伸びてしまった眼軸長は元に戻りません。軸性近視の予防には、成長期にかけて眼軸長が伸びすぎない行動習慣が大切です。
裸眼視力1.0未満の児童生徒は、小学校34.6%・中学校57.5%・高校67.6%と、過去最多の結果になっています。統計の割合は右肩上がりに上昇しており、多くの子どもが近視の状態であるといえます。
生活で意識すべき点のアドバイスも、当院にお任せください。

参考:文部科学省.令和元年度学校保健統計

東京医科歯科大学が行っている近視抑制情報です

下記のボタンよりリンクするサイトでは、近視抑制の各治療結果など、近視抑制に関する情報を詳しく説明されています。「何歳の時に近視の度数がいくつだと、10年後の近視進行はどうなっている?」「マイオピンの使用で近視進行はどれくらい抑えられるの?」など、気になる方はご覧いただければと思います。
また、近視進行度数予測計算表では、無料で近視進行度合いを予測することが可能です。「治療した場合、近視進行はどれだけ抑えられるのか」などの確認にご利用ください。ご不明な点等ございましたら、お気軽に当院までご相談ください。
※海外サイトになりますので、ポップアップで表示される日本語言語ボタンを押してご使用ください。

当院では子供の近視進行抑制に早くから取り組んでいます

近視進行予防治療が、将来のお子様の目や生活に大きく影響します。
情報の80~90%は眼から入り、子供達は多くのことを学習し成長します。
その為、どれだけはっきり見えているかが、子供たちの成長と将来に大きな違いをもたらすのです。
近視抑制の治療は早めに開始することで効果が得られるので、見え方が気になりだしたら早めに受診するようにしましょう。

日常生活で出来る近視の予防法

  • 近くを長時間
    見続けないようにする

    読書やデジタルデバイスを使用する際は、20分ごとに目を休ませましょう。遠くを見ることはもちろん、手元を見る行為をやめるだけでも効果があるといわれております。

  • 暗いところで
    読み書きをしない

    暗いところでの作業、暗い部屋で寝ながら読書をすることも近視の原因になります。今すぐやめましょう。

  • 必要以上に眼を近づけて
    ものを見ない

    眼との距離が近いほど近視が進みやすいので、最低でも30cm~40cm位離すことを心がけましょう。
    本やスマートフォンと目の距離を取るために、よい姿勢を習慣づけるようにしましょう。

  • 太陽の光を1日少なくとも
    2時間浴びる

    太陽光の紫色の成分であるバイオレット光には近視の進行を防ぐ効果があります。蛍光灯やLED光にはバイオレット光がほとんどありません。積極的に屋外で過ごしましょう。

  • 良質な
    睡眠をとる

    近視でない子どもと比較して、近視の子どもは睡眠の質が低いという研究報告があります。また、2歳前後にかけて薄暗い、もしくは明るい環境で寝ていた子どもは近視になりやすいなど、睡眠環境も近視に関係していると言われています。

  • 疲れ目は
    放置しない

    眼精疲労と目の疾患は関係性が深く、近視による影響も否定できません。目を酷使したら休めるなど、疲れ目を放置しないことが大切です。

近視の進行を予防する
マイオピン®

近視の進行を抑える目薬をご存じですか?
当院では近視を抑制する治療方法として、0.01%アトロピン点眼薬(マイオピン)のご利用をおすすめしております。

マイオピンは、シンガポール国立眼科センターの研究に基づき開発されました。
副作用がほとんどなく、1日1回の点眼で近視の進行の抑制が期待できます。マイオピンは保険適用外であり、自費診療となります。予めご了承ください。

マイオピン点眼薬の特徴

  • 副作用がほぼゼロといわれています。
  • 近視の進行を平均60%軽減させるといわれています。
  • 日中のまぶしさに影響を与えないため、サングラスは不要です。
  • 眼の遠近調節機能(手元を見る作用)にほぼ影響を与えません。
  • 毎日就寝前に1滴点眼するだけの簡単な治療法です。
  • 目薬(1本5ml)は両眼用で1ヶ月の使い切りです。
  • 本製品はGMP(医製品特別管理、および品質管理基準)準拠の工場で生産されています。

処方の流れ

  1. Step01

    お問い合わせ

    マイオピン治療(低濃度アトロピン点眼液)をご希望の場合は、まず当院にお問い合わせください。

  2. Step02

    検査・診察

    お子様の目の状態や視力を検査します。
    ご希望があれば、診察後の初回処方も可能です。

  3. Step03

    処方後

    処方後は1か月後を目処に、再検査と診察を行います。治療を継続する場合は、3か月ごとの定期検査が必要です。

マイオピン治療にかかる費用

初回

  • 検査・診察料1,100円(税込)
  • マイオピン1本3,300円(税込)
  • 合計4,400円(税込)

2回目以降

  • 検査・診察料1,100円(税込)
  • マイオピン3本9,900円(税込)
  • 合計11,000円(税込)

よくあるご質問

Q
どれくらいの期間、治療を継続したらいいのでしょうか?
A
全員に効果があるわけではありません。
まず2年間は治療を継続していただき、効果をみるというのが望ましいと考えています。
Q
視力は回復しますか?
A
基本的には近視が進まないようにする治療であり、視力を回復する治療ではありません。しかし、中には視力が回復する方もおられます。ただ、視力の回復効果が長期的に持続するかどうかに関してはデータがありません。基本的には近視の進行を抑制し、視力が悪くならないようにするための治療とご理解ください。
Q
副作用はどんなことがありますか?
A
点眼後7~8時間ぐらいまぶしさを感じたり、ぼやけることがありますが、必ず就寝前に点眼して頂ければ、翌日の生活には特に問題ありません。まれに結膜にアレルギーが起こることがございますが、副作用がほぼ皆無の良好な近視抑制用点眼液と言われています。
Q
全身への影響はありますか?
A
現在のところ報告されておりません。
Q
子供が12歳を過ぎているのですが、治療を受けることは可能ですか?
A
可能です。現在までにされている報告は6~12歳を対象にしたものですので、臨床的なデータがありません。しかし、12歳を超えても近視は進行しますし、低濃度アトロピン点眼は近視の進行を抑える可能性があります。治療を希望される場合には御相談ください。
Q
効果がない方もおられますか?
A
残念なから、効果が出にくい場合もあることが報告されています。まず2年間は治療を継続していただき、効果をみるというのが望ましいと考えています。
Q
メガネやコンタクトレンズとの併用は可能ですか?
A
可能です。コンタクトレンズは外した後に点眼してください。
Q
保険適用外なのはなぜですか?
A
日本ではまだ認可されていない点眼薬だからです。現在、日本でも保険適用になるよう多くの大学病院で研究が進められており、製薬会社と共に同様の目薬を申請する動きがあるようですが、いつ認可が下りるかは分かりません。

未承認機器・医薬品に関する注意事項について

医薬品医療機器等法上の承認:未承認
入手経路:国内販売代理店経由で入手
同一の成分や性能を有する他の国内承認医薬品等の有無:有 (ただし1%アトロピン点眼薬となり、効能効果は適用外になります)
諸外国における安全性等に係る情報に関して:シンガポールにて下記の報告があります
※ Chia A, Chua WH, Wen L, Fong A, Goon YY, Tan D. Atropine for the treatment of childhood myopia: changes after stopping atropine 0.01%, 0.1% and 0.5%(小児近視治療用アトロピン について、アトロピン0.01%、0.1%、及び0.5%を点眼終了後の変化). Am J Ophthalmol. 2014 Feb(眼科:2014年2月); 157 (2) :451 ‒ 457. e1. doi: 10.1016/j.ajo.2013.09.020

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